コールセンターのスタッフ確保に人材派遣がおすすめの理由

コールセンターの人材確保に派遣がおすすめの理由は次のとおりです。

【コールセンターの人材確保に派遣がおすすめの理由】

• 条件によって柔軟に確保できる
• コストを削減できる
• 作業効率がアップする
• 即戦力を獲得できる

ここからは、各理由を詳しく解説します。

短期・長期など柔軟に手配できる

人材派遣会社では企業の繁忙期に合わせて、人材を一時的に派遣できます。派遣期間は最大で3年間と決まっていますが、短期31日~3か月、3か月~3年と期間に合わせて対応しています。人材派遣会社へ依頼する際は、派遣期間だけでなく業務を行う曜日・時間帯を指定しておくと、自社に合った人材を確保しやすくなるでしょう。

特に、コールセンターでも見込み客へ電話をするアウトバウンド業務の場合、人材派遣を活用すれば短期間（最短31日〜最大3年間）のみ人材を採用し、繁忙期を乗り越えることが可能です。顧客からの問い合わせへ対応するインバウンド業務の場合は、即戦力となる派遣人材を受け入れることで、既存社員の業務負担を軽減できるかもしれません。

コストを削減できる

人材派遣会社から人材を確保してもらえば、コスト削減が期待できます。具体的には、次のようなコストを削減できます。

• 各種保険にかかる金銭的なコスト
• 給与計算・勤務時間などを管理する業務時間のコスト
• 採用にかかる金銭・従業員の業務時間のコスト

人材派遣会社から人材を派遣してもらう場合、自社と人材派遣会社で派遣契約を締結します。派遣人材の雇用主は人材派遣会社となるため、各種保険を自社で支払う必要がありません。ほかにも、派遣人材の管理は人材派遣会社が行うため、給与計算・勤務時間の管理などの業務時間を削減することも可能です。

人材派遣会社を利用する際は採用面接などを実施せず、求める人材の希望を伝えることで自社に合った人材を確保してもらえます。求人媒体にかかる利用料金・選考から採用までの人的リソースを大幅にカットできる点は、人材派遣会社を利用する大きな魅力です。

作業効率がアップする

人材派遣会社から人材を確保してもらえば、自社の作業効率を高められます。人材を派遣してもらう場合、採用面接やそれに伴う準備、関連部署との連携などをする必要がありません。

一般的な派遣では人材派遣会社に求める人材の希望を伝えたのちに、簡単な手続きを済ませることでマッチする人材を確保してもらえます。そのため、採用担当者および関係部署に在籍する社員は、自身に割り当てられているコアな仕事に専念できます。

突発的に発生する採用業務が減ると既存社員の生産性が向上し、社内の活性化に繋げることが可能です。

即戦力を獲得できる

人材派遣会社を利用すれば、即戦力となる人材を確保できます。人材派遣会社に登録している方のなかには、専門性の高いスキルを保有している方も少なくありません。コールセンターの場合、オフィスワークに強い人材が多い人材派遣会社を選べば、即戦力となる人材と出会える可能性が高まります。

スキルの高い人材を派遣してもらえれば、人材不足をフォローできます。研修・教育にかかる時間を大幅にカットできるかもしれません。

人材派遣会社でコールセンタースタッフを募集するデメリット

人材派遣会社を利用する場合、メリットだけでなく下記のようなデメリットもいくつか存在します。

【人材派遣会社でコールセンタースタッフを募集するデメリット】

• ミスマッチが起こる可能性がある
• 派遣料がかかる
• 重大な仕事は任せにくい

ここからは、デメリットについて詳しく解説します。

ミスマッチが起こる可能性がある

人材派遣会社を利用する場合、派遣してもらう人材と自社で求める人材でミスマッチが生じる可能性があります。ミスマッチが生じてしまうのは、人材派遣会社を利用する際に派遣される人材と選考面接ができないためです。また、自社が求める人材を人材派遣会社へ詳細に伝えられていないことも原因として挙げられます。

たとえば、「コールセンター業務ができる人材を派遣して欲しい」という抽象的な条件だけを伝えると、自社の業務に合った人材を派遣してもらえない可能性が高くなります。即戦力になりうる人材を求める場合は、「コールセンターの〇〇の業務で△△のように活躍できる人材を求めている」などのように求める条件を詳細に伝えることが大切です。

派遣料がかかる

人材派遣会社を利用する場合、人材派遣会社へ派遣料を支払います。人材派遣会社は受け取った派遣料のなかから、派遣人材へ支払う給与とマージンを得ています。

派遣料に含まれるマージンは人材派遣会社によって異なるものの、おおむね20〜30％が相場です。1日あたりの派遣料が10,000円の場合、派遣人材には7,000〜8,000円が給与として、残りの2,000〜3,000円は人材派遣会社が受け取るマージンになる計算です。近年は、派遣料に関わる情報の公開が義務化されているため、気になる人材派遣会社がある場合はサイトなどをチェックしてみるとよいかもしれません。

重大な仕事は任せにくい

人材派遣会社から派遣された人材には、重大な仕事を任せにくいというデメリットがあります。派遣で人材を確保する場合、派遣期間は最大3年と定められています。重要な仕事を任せると、派遣受け入れ期間終了間際に引き継ぎが必要になります。重大な仕事になるほど引き継ぎが難しくなるため、社内の業務効率低下が避けられません。

コールスタッフの場合、現場の管理・マネジメントに関する業務は、派遣人材ではなく正社員に任せることをおすすめします。やむを得ず重大な仕事に派遣人材が関わる場合は、補佐的なポジションに据えて引き継ぎしやすいように配慮することが大切です。

人材派遣会社の仕組み

人材派遣会社は、登録している人材のなかから最適な人材を依頼先の企業へ派遣することで派遣料を受け取りビジネスを成り立たせています。一般的な雇用では自社と個人が雇用契約を結びますが、派遣の場合は自社と人材派遣会社が派遣契約を締結します（派遣労働者は派遣会社と雇用契約を結ぶ）。そのため、派遣人材の給与支払い・労務管理などは人材派遣会社が行うことが基本です。

人材派遣会社へ人材の派遣を依頼する際は、次のような流れで進みます。

1. 派遣会社へ依頼して希望する人材像を伝える派遣される人材が希望した場合は職場見学、打ち合わせ
2. 派遣契約を締結して受け入れ準備を行う
3. 受け入れおよび派遣人材の業務スタート

派遣期間は数日間から最大3年までと業務に応じてさまざまです。30日以内の派遣は日雇派遣と呼ばれており、原則禁止されています。例外的に日雇派遣ができるのは60歳以上の者・雇用保険の適用を受けない学生などいくつかの条件があります。

人材派遣の種類

人材派遣会社から人材を派遣してもらう場合、下記のどちらかで派遣人材を受け入れることが多いです。

【人材派遣の種類】

• 一般的な派遣：派遣人材を最大で3年間受け入れる人材派遣です。派遣期間終了後に直接雇用する前提ではないため、契約期間中に選考面談はできません。
• 紹介予定派遣：派遣人材を最大で6ヶ月間受け入れる人材派遣です。一般的な派遣とは異なり、直接雇用が前提となっているため、派遣期間終了後は、派遣人材を直接雇用すべきか否かを判断する必要があります。

一般的な派遣と紹介予定派遣の大きな違いは、派遣期間終了後に直接雇用するかどうかを判断できる点です（派遣法に定める雇用安定措置により、紹介予定派遣でなくても、派遣受入期間の終了後に派遣労働者の希望に基づいて、派遣先が直接雇用するケースもあります）。一般的な派遣の場合は派遣期間中に派遣人材を直接雇用できませんが、紹介予定派遣の場合は派遣期間中に双方の合意があれば直接雇用が可能です。派遣から直接雇用の切り替えを検討している場合は、紹介予定派遣を利用したほうがスムーズに人材を確保できるかもしれません。

下表は一般的な派遣と紹介予定派遣の違いをまとめたものです。

派遣会社でコールセンタースタッフを採用する時の注意点

派遣のなかでも、派遣期間が30日以内の派遣は日雇派遣と呼ばれています。日雇派遣は2012年に行われた法律改正以降は一部の業務を除き、原則禁止とされています。原則禁止されている業務に一部例外はあるものの、コールセンターの場合は該当しないため、30日以内の日雇派遣で人材を派遣してもらうことはできません（例外条件に当てはまる人は可能）。

もし短期間で人材が必要になった場合は、人材紹介サービスを活用しましょう。コールセンターで人材紹介を依頼する場合は、どれくらいの期間で雇用するのか、どのような人材を求めているのかを定めておくと、自社に適した人材をスムーズに派遣してもらえるでしょう。

まとめ

人材派遣は柔軟な人材確保に適しており、一時的に忙しくなる機会の多いコールセンターにもおすすめです。コールセンターが人材派遣を受ければ、即戦力を期待できる人材を確保できるため、作業効率がアップします。また、採用にかかる金銭・人的リソースのコスト削減にも繋がります。

コールセンターで活躍できる人材を求めている担当者は、ぜひフルキャストへご相談ください。フルキャストにはグループ会社を含めて777 万人ものスタッフが登録しており、あらゆる人材を確保できる点に長けています。コールセンターのような事務作業に強い人材も多く登録しておりますので、人材確保に悩んでいる担当者はぜひお問い合わせください。